総務省 統計局が、統計情報を産業別に表示する場合の基準として使っているのが「日本標準産業分類」。日本で一番有名な業種分類です。日本標準産業分類では大分類が20種類、中分類が82種類、小分類が256種類に分類されています（平成21年3月 統計基準設定 ）。

ちなみに、グリーンページの業種分類は大分類が17種類、小分類が156種類、ジャンルが1,005種類に分類されているため、より細かな業種分類に対応できます。

日本標準産業分類に当てはめると、日本ソフト販売の事業内容は以下に該当します。

大分類	中分類	小分類
G 情報通信業	39 情報サービス業	391 ソフトウェア業	3911 受託開発ソフトウェア業 3912 組み込みソフトウェア業
		392 情報処理・提供サービス業	3922 情報提供サービス業

グリーンページの業種で分類すると、以下に該当します。

大分類	小分類	ジャンル
12 販売・卸	11 電気機器・事務機器	0796 電気機器販売店
13 その他サービス	09 宣伝・広告	0470 広告サービス
	14 情報サービス	0111 ソフトウェア

グリーンページの分類はともすると間違った業種に分類されているように見えますが、50音別電話帳に掲載されている情報や広告を忠実に読み取ってデータを作成しているため、分類されている業種のような掲載があった（分類されている業種のようなアピールがあった）からです。

たとえば、システムやソフトウェアの開発・販売を主におこなっている弊社がなぜ「0796 電気機器販売店」に分類されているのか。それは『データーリカバリーサービス』で扱っている商材「ハードディスク」が電気機器として、「データ復旧」がその販売店として認識されるような掲載があったからです。では「0470 広告サービス」はどうでしょう。それは『顧客開拓マーケティングソリューション』で扱っている商材「ダイレクトメール発送代行、テレマーケティング、FAXマーケティング」が広告サービスとして認識されるような掲載があったからです。

日本標準産業分類とグリーンページの業種分類との一番大きな違い、それはグリーンページの業種分類には存在しない分類「分類不能の産業」の存在です。グリーンページの場合、新規掲載された企業情報に対してグリーンコードを機械的に自動付加し、グリーンコードを自動付加できないときは追跡調査（トップページ調査・テレマーケティング調査・保健所や役所への届け出情報調査・その他各種タウン情報調査）をおこない、それでも分類不能な企業情報は破棄しているため、「分類不能」は存在しません。

日本標準産業分類の「分類不能の産業」にはどのような産業が分類されているのか統計局のトップページを調べてみたところ、『産業分類上、いずれの項目にも分類しえない事業所が分類される。』と書かれていて、具体的には『主として調査票の記入が不備であって、いずれに分類すべきか不明の場合又は記入不詳で分類しえないものである。』でした。